コロナ状況下におけるTBVの安定経営の秘訣

現在も世界中でコロナウィルスが猛威を振るっている中、経済も大きく影響を受けています。

現在(2020年5月時点)ベトナムよりも感染者数の多い日本企業の子会社であるTBVに関して、影響を心配される方も多くいると思いますが、TBVはこの状況下においても、社員の減員や減給は一切なく、安定して事業を継続しております。

その理由を、TBVが属しているZホールディングスのビジネスモデルをご紹介しながら、ご説明させていただきます。

Zホールディングスの強みは、多種多様なサービスを展開していることです。

例えば、EC事業、メディア事業(検索、ニュース、動画サービスなど)、O2O事業（トラベル、不動産、レストラン予約など）、金融事業（決済、FX、銀行など）、広告事業など多岐にわたります。

TBVも上記のさまざまな事業の開発に関わっております。



例えば、今回のコロナウィルスの外出自粛影響で、O2O事業や一部の業種の広告事業などの売り上げは落ち込んでおりますが、巣籠需要でEC事業やメディア事業は、逆に以前よりも好調です。





結果、今回のような特定被害の影響を分散させられるビジネスポートフォリオを持つ企業の開発を担っているTBVは、安定して事業を進めることができるのです。

これはTBVの強みの一つだと思っております。皆さんも安定した環境で私達と一緒に働いてみませんか？

※上記画像：Zホールディングスの2019年度第4四半期 決算説明会資料より一部抜粋